ビジネスチャットは営業ツールにも活用できる！

最近では、IT技術は普段の生活の場においても欠かせないものとなってきています。

しかし、それ以上に進歩や変化が速いのがビジネスの場です。

特にコミュニケーションに関しての技術革新は非常に速く、最近ではモバイル機器の進歩も相まってビジネスチャットを導入する企業が増えてきました。

そしてこのビジネスチャットについては、実は単純な連絡手段としてだけでなく、営業ツールにも活用され始めているのです。

 

ビジネスチャットのもつメリットとは？

まずビジネスチャットの基本と言えば、社内でのコミュニケーションを円滑に進めるためのツールとしてよく使われています。

例えばコミュニケーションの手段としてはこれまでは電話やメールといったものや対面で直接話すことが使われていましたが、こういったものと違いビジネスチャットには大きなメリットがいくつもあるのです。

まず電話や対面との違いは、手間が掛からないということが挙げられます。

対面ですと相手と直接会うためにアポイントをとり日程調整する必要があるでしょう。

電話でも相手が離席していれば空振りとなり時間が無駄となります。

一方ビジネスチャットならばそういった手間が余計にかかるといったことがありません。

相手との会話ウィンドウを開きメッセージを入力すれば、相手は任意のタイミングでそれを受け取り返信することができるのです。

これは加速する社会の中で非常に重要な要素だと言えるでしょう。

では一方メールとの違いは何でしょうか。

メールでも記録を残すことはできますし、相手は任意のタイミングで返信することができます。

しかし、大きく違うポイントとして挙げられるのが可読性です。

メールと違いチャット形式でメッセージが時系列に見やすく並ぶため、会話の流れがつかみやすいのです。

しかも複数人で会話ができるというメリットもあります。

メールで複数人の会話をすると流れが全くつかめないことが多いので、これは非常に魅力的な点だと言えるでしょう。

 

営業間の連携を密にするツールとしてのビジネスチャット

また最近では、ビジネスチャットを社内のコミュニケーションを円滑に図るというものからさらに一歩踏み出して、営業成績を上げるためのツールとしても活用を始める企業が増えてきています。

では、こういったものを営業成績を上げるためのツールとしてどのように使えば営業が効率化し業績が向上するのでしょうか。

まず1つ言えるのは、担当間の連携を密にすることができるという点です。

というのもいままで様々な企業で問題となってきていたのが社員同士でノウハウや情報が共有されないというものでした。

これはもちろん担当がそれぞれ相手をライバルとみなし競っていたということもありますが、それよりもっと大きいのが時間とタイミングが無かったということです。

業種にもよりますが営業と言えば外出して顧客の元へ出向いて販促活動をすることが多くなります。

すると必然的にオフィスにいる時間が短くなるため、他の人員とノウハウや情報を交換する場が取りにくくなってしまうのです。

しかしビジネスチャットの活用を促進していけば、移動時間や外出時の空き時間にそういったコミュニケーションを取ることが可能となります。

グループチャットを使って部署内の状況報告を行なえば、状況を上司だけでなく他の社員たちも知ることができ、自分の活動にとって有用な情報が得られるかもしれません。

また、社内の生産部署や総務経理と言った間接部署との軋轢もよく挙げられますが、これもコミュニケーションが密に取れるようになれば解決する事柄も多くあります。

外出することが多い社員にとってメリットが多いのがビジネスチャットというわけです。

 

全国各地での幅広い営業のサポートにもおすすめ

また個人ごとの活動の質を上げるということ以外にも、事業全体として見込めるメリットというものもあります。

それは、事業展開のしやすさです。

現在の社会ではインターネットや交通機関の充実に合わせて全国規模、ひいては世界規模でビジネスを展開することが業績を上げるために不可欠な要素と言われています。

しかし、遠隔地での事業展開にはリスクも伴います。

遠隔地になればなるほど本社との連携が疎かになってしまい、方針や目的などがぶれてしまって状況も見えず良い成果がなかなか上げられないということがよくあるのです。

ただ、これもビジネスチャットを上手に活用していけば質の低下を防ぎ事業展開をスムーズに進めるということに繋げることができます。

普段の連絡をビジネスチャットにすれば状況を詳細に把握することができるというわけです。

また最近ではビジネスチャットの機能も向上してきており、多くのサービスで簡単にファイルのアップロードやダウンロードができるようになっています。

この機能を使い必要な資料を遠隔地も含めて社内全体で共有できるようになれば、営業活動についてもその質を下げることなく同じようなクオリティでの事業展開が進められるでしょう。

また、顧客の元へ出向いている最中でも、顧客から求められた情報をすぐに本社に要求し受けるといったことも可能となります。

その場で要望に応えることができれば相手の印象は大きく向上し、成約に繋がると言った可能性も高まるでしょう。